ポストペイ型の電子マネー

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ポストペイ型の電子マネーは、チャージの手間なく手軽に利用できるクレジット決済型の電子マネーです。

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ポストペイ型の電子マネーとは?

ポストペイ型の電子マネーとは、利用した分の代金をクレジット決済として後払いするタイプの電子マネーです。

前もってチャージしないと利用できないプリペイド型とは異なり、自分でチャージする手間がなく、利用した分の代金はクレジットカードの利用代金として請求されます。

そのため、電子マネーでありながら、クレジット決済に似た性質を持っているところが特徴です。

以上の性質から、ポストペイ型はICチップを搭載したクレジットカードまたはおサイフケータイを利用して決済する仕組みになっています。

ポストペイ型のメリット・デメリット

ポストペイ型のメリットは、プリペイドと違ってチャージする手間がないことです。

利用した代金はすべて後払いとなっており、電子マネー機能を付帯したクレジットカードの利用代金とまとめて請求される仕様になっています。

そのため、クレジットカードの利用範囲内であれば、残高を気にせずに利用できるところが大きな魅力となっています。

ただ、クレジットカード同様、使いすぎてしまう傾向にあり、計画的に利用しないと返済が厳しくなってしまうおそれがあります。

代表的なポストペイ型電子マネー

ポストペイ型の電子マネーの中で普及率が高いのは、iD、QUICPay、Smartplusなどが挙げられます。

iD

ポストペイ型の中で最も発行枚数/利用可能端末数が多い電子マネーです。

NTTドコモが運営する決済サービスで、2005年12月、三井住友カードiDが初のサービスとして提供されました。

クレジット一体型のカードを持っている場合、カードとおサイフケータイの両方でiDを利用することが可能となり、用途に応じて使い分けることができます。

全国の主要コンビニで導入されているほか、イオングループの店舗や家電量販店、レストラン、自動販売機など幅広いシーンで利用できるため、最も利便性の高いポストペイ型電子マネーとして認識されています。

QUICPay

モバイル決済推進協議会が推奨する電子マネーサービスです。

『Quick&Useful IC Payment』の略で、株式会社JCBとイオンクレジットサービス株式会社の共同開発となっています。

クレジットカードを発行せずに利用できるサービスもありますが、ほとんどの場合、クレジットカードに追加するオプションサービスとして扱われています。

利用可能端末はiDに及ばないものの、5万5000台を突破しており、主要なコンビニで利用できるほか、イオングループ店舗や全国のドラッグストア、書店、家電量販店、ガソリンスタンドなど利用範囲はかなり広くなっています。

Smartplus

日本信販(現・三菱UFJニコス)が開発した電子マネーです。

2004年12月にサービスを開始し、2008年時点での対応端末は5万代近くまで上っています。

ショッピングにおける1回の決済での上限金額は99万9000円と大きく、3万円までならオフラインで処理することが可能となります。

また、三菱東京UFJ銀行の一部に設置されているFelica対応ATMを使用することで、Smartplusが搭載されているクレジットカードのキャッシングサービスを利用できるところが特徴です。

コンビニではローソンやサークルKサンクスで対応しているほか、総合スーパーマーケットやガソリンスタンド、レストランなどで利用することができます。

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